【目次】
メディアはサービス業になれ
一記者として、経営幹部として、教育者としてアメリカのジャーナリズムに関わる著者が、その展望について述べた本です。やや古いで須賀、会社の本棚から抜き取ってきました。
著者は、インターネットの普及によってコンテンツの希少性が失われつつある今、メディア企業は「マス」に対してコンテンツビジネスを展開するという発想はもう捨てるべきだと言います。代わって追求すべきは、個人としてのユーザーを知り、関係を深めていくことによって、彼らの目的達成に貢献する「サービス業」に衣替えすること。そのための提案として、ユーザーとの情報や価値の交換、ニュースを巡るエコシステム構築（ブロガーらに対する記者教育も）など、ある種のプラットフォームとしてのさまざまな取り組みについて論じています。
腹落ちしないのは当たり前
率直に言って、「腹落ち感」はあまりない本です。著者が言及するアイデアも多岐にわたりますし、その分、サービス業としてのメディア企業のあり方が具体的に像を結ぶわけでもありません。でも、それは当たり前のことです。なぜなら、「デジタル・ジャーナリズムの稼ぎ方」を見出した企業は、現状ほとんどないと言えるからです。グーテンベルクの発明から書籍や新聞の普及までかなりの時間がかかったように、今もその「長い過渡期」にある。著者のその指摘に、ホッとするような逆に悩ましいような、複雑な気持ちにさせられました。
デジタルの可能的様態
そこで思い浮かべたのは、「メディアの可能的様態」という言葉でした。
canarykanariiya.hatenadiary.jp
メディアのあり方・使い方は技術が決めるのではなく、いろんな可能性の中のいくつかを、人々が使いながら選びとっていく、というのが大体の意味です。まさに今は、電話でオペラやニュースを放送しているような時代に相当するのかもしれず、著者は、デジタル・ジャーナリズムにおけるそうした可能的様態のいくつかを示してくれている。そう捉えることができるでしょう。
「双方向性2.0」へ
個人的に興味を持ったのは、災害時などに地域住民らが被災・救援状況などをリアルタイムで書き込んでいくページの整備です。現状Twitterが果たしている役割でしょうが、地方メディアがそのプラットフォームになるのは不自然なことではないはずです。そしてもちろん、こうした仕組みの活用を、緊急時に限る必要はないでしょう。
「インターネットの双方向性」と聞くと荒れたコメント欄を連想してしまうのは私だけではないでしょうが、記事に対するリアクション（ここは著者も強調していました）を書いてもらうだけではない、真の意味で双方向から情報や価値をやり取りしうる「双方向性2.0」的な取り組みは、一つのヒントになるかもしれません。日本でも西日本新聞などから広まりつつあるジャーナリズム・オン・デマンドも、その重要な実践と言えるでしょう。
